JLAR

リナエスト内戦

リナエスト内戦はphil.2014年に起きた内戦である。
リナエスト・オルス共和国政府とILO(イスケ・リナエスト・オルス)およびユエスレオネ連邦をはじめとするサニス条約機構軍が争い、最終的には共和国政府の首脳たちが立てた亡命政府、反連邦派および反ILO派の三派が合流して成立した民議機関リナエスト政府機構がリナエスト・オルス共和国の主権を持つこととなった。

背景

詳しくはイスケ紛争を参照。

「大移動」に伴うイスケ派と非イスケ派の対立の末にイスケ派が分離独立を果たし、イスケ・リナエスト・オルス(ILO)を名乗り各国に国家承認を要求した。

リナエスト・オルス共和国政府はILOを国家承認して宥和を目指したが、これに対し、地上奪還を見据えて地上に拠点を欲する連邦は「在リナエスト連邦国民への危害が確認された」としてILO幹部の引き渡しを要求していた。

沿革

リナエスト政府ははじめは連邦の引き渡し要求を拒否していたが、連邦が国民の保護とイスケ派の解放を名目に掲げてリナエストへの軍事介入を示唆したことでリナエストは要求を容れ、連邦軍の駐留を許可することとなる。この駐留を受けてPMCFはphil.2014年11月19日に「PMCFの独立性を損なう」としてリナエスト・オルス共和国の除名を宣言。リナエストは対抗措置として、翌日に条約機構への加入を打診し、連邦の受諾を得てサニス条約機構の一員となった。

phil.2014年2月8日、ユエスレオネ連邦はILO政府に対して幹部の引渡しを最後通牒として要求するが、反連邦派であるILO政府はこれを退け、連邦は「リナエスト国内の反政府勢力を掃討し、在リナエスト連邦国民の安全を確保する」ことを名目にILOに武力行使を始める。これを受けて共和国内でも連邦に屈する政権の弱腰姿勢を批判する反連邦・反政府派の勢力と、連邦の力を借りてでもイスケ派を掃討してほしい反イスケの過激派勢力の対立が表面化した。反イスケの過激派の方が死者や火災といった混乱を激しく発生させていたため、事態の収拾に向けて共和国政府は反イスケ派の取り締まりを行った。この取り締まりに起こった反イスケ派は政府を攻撃し始めたが、政府は対処のためにサニス条約機構に依頼し、機構はリナエスト平和維持活動軍(第一多国籍軍)を派遣した。

連邦ならず条約機構の手まで借りることを宣言したこの介入に対し、共和国国内の反連邦派が激怒して政府と第一多国籍軍を攻撃し始め、反連邦と反サニス条約機構を掲げるILOもまた政府と決別した。この時点で、リナエストはイスケ派(ILO)、政府派(リナエスト共和国軍と第一多国籍軍)、反イスケ派、反連邦派の四つに分裂している。

phil.2014年3月26日にサニス条約機構は「リナエストにおける状況は困難であり、内戦状態であり、分裂状態にある」と発表した。

反連邦派は対連邦の観点からILO政府と共和国政府内の人間にひそかに連帯を呼びかけ、共和国政府を倒すことによって連邦軍の戦略目標を失わせることで撤兵させることを提案する。これに両政府は同意し、ILO政府は保有していた装備の提供を、共和国政府は円滑な投降と連邦内部における内部工作を行うこととなった。こうした秘密協議を重ねて共和国政府の転覆計画が進められ、3月30日に実行に移された。

phil.2014年3月30日、連邦軍主力が首都を離れている間にILOが共和国政府の占領を発表すると同時に共和国政府はILOへの投降を宣言、リナエスト・オルス共和国政府が倒れイスケ・リナエスト・オルスが勝利した。連邦軍はこの動きへの対応が遅れ、tarf.olfardia総統を含む共和国政府の首脳部を確保することができず、アイルへの脱出を許してしまった。翌4月1日にユエスレオネ連邦首相であるjumili’aは派遣されていた連邦軍に撤兵を指示、サニス条約機構軍もまた「治安維持すべき国家が消滅したため駐在する義務も無くなった」としてリナエストを去った。

両軍の撤退から数日は小康状態を保てていた各勢力であったが、4月7日に反イスケ派が正式にILO政府の支配に対抗するリナエスト人純血の三日月戦線(Linaesten Feseladir’d autlveisen Merfedi’a / LFAM)の結成を発表する。これに伴い反連邦派もILO勢力との連帯を解除し、再びリナエストに戻ってきたtarf.olfardiaを擁立してリナエスト・オルス亡命政府が立った。

講和宣言

こうして三つ巴になったリナエストであったが、大規模な武力衝突などは行われず、さらに半月ほどが経過したphil.2014年4月21日、ILO政府とLFAMは突然の講和宣言を発表した。中央政府としてのリナエスト亡命政府の帰還を歓迎し、民議機関リナエスト政府機構を成立させた。この電撃講和について述べたものは諸説あるが現在でもその経緯は不明である。イスケ派の過激派はILO政府のこの選択を批判しリナエスト政府機構への加入を拒否、未開拓領域に逃れてテロ組織と化した。

PMCFはリナエスト共和国がひとまず再統一したことを認め、PMCFへの再加入を許可した。tarf.olfardia機構事務長は「リナエスト・オルス共和国はすでに一度倒れている。リナエスト政府機構はサニス条約の影響下にはない」と宣言したが、ユエスレオネ連邦はこれを認めずリナエストをサニス条約加盟国だとしており、双方の主張は食い違ったまま放置されている。

影響

内戦の結果としてリナエストの国土のうち政府の統治が及ぶ領域はさらに減少し、多数の反政府テロ組織が生まれてしまったことで治安が悪化した。この治安の悪化はPMCF本部が置かれていた首都にも大きく影響し、PMCF職員の安全の保証が難しくなるという事態へと発展した。このことは諸島戦争への発端となっている。

ユエスレオネ軍部が中央の制御から逸脱して軍事行動を起こしたことはこれが初めてではないが、作戦目標の達成が全く為されなかったのは今回が初であった。この体質は諸島戦争の起きるphil.2016年にも改善されておらず、第四代連邦首相であるtarf virl woltsaskaijuが就任して軍部の権限を縮小するまで続くこととなる。